竜巻注意情報の精度について
{{tw.start}}から{{tw.end}}までの精度の推移（令和6年3月28日更新）
| {{year.year}}{{year.remark}} | |
|---|---|
| 適中率 ( 括弧内 )は 最大瞬間風速20m/s以上の 事例を含めた適中率 |
{{year.pv}} ({{year.pv_amedas}}) |
| 捕捉率 [ 括弧内 ]はJEF1以上の捕捉率 |
{{year.cr}} [{{year.cr_f1}}] |
| 発表数 | {{year.pub}} |
| 突風回数 [ 括弧内 ]はJEF1以上の回数 |
{{year.hw}} [{{year.hw_f1}}] |
※ 令和4年以降の竜巻注意情報の精度は速報であり、後日変更する場合があります。
† 平成28年12月15日までは県単位、それ以降は一次細分区域（「○○県南部」のように県を１から４程度に分けられた区域）単位での発表です。
- 適中率
- 竜巻注意情報の発表数のうち、有効期間内に突風（竜巻、ダウンバースト、ガストフロント）の発生があった発表の数の割合を表します。
- 最大瞬間風速20m/s以上の事例を含めた適中率
- 突風が発生するか、もしくは対象県内のアメダス観測で最大瞬間風速が20m/s以上を記録した場合に適中とみなし、その割合を示しています。
- 捕捉率
- 実際に発生した突風回数のうち、竜巻注意情報が予測できた突風の数の割合です。
- 事例毎の詳細な評価については、竜巻注意情報の発表状況をご覧下さい。
竜巻等の突風が発生する気象の環境は年による変動が大きいこと及び、一年間に発生する回数が少ないことなどから、竜巻注意情報の評価結果は年によって大きく変動します。 このため、単年の評価結果に着目して、竜巻注意情報の精度を評価することは難しい点ご留意下さい。
平成28年の技術改善と平成29年の精度について
平成29年の竜巻注意情報は、平成28年12月に実施した発表区域の細分化により、
従来に比べて60％程度の地域に絞り込んだ発表ができるようになりました。また、予測精度は、年々変動を考慮すると概ね例年通りとなりました。
平成28年12月の技術改善では、事前に精度を、適中率が14％、捕捉率を70％に向上すると想定していましたが、平成29年の精度はこれよりも低くなりました。
これは、予測の改善や事前の検証に用いた事例数が少なかったことで、事前に想定した精度向上を過大に見積もったためと考えられます。
平成30年以降については、引き続き予測手法の改良を行うとともに、予測及び検証に用いる突風事例数を拡充するなどの技術改善を進めてまいります。
変更履歴
- 令和6年3月28日: 以下の変更を行いました。
- 令和元年
- 28% → 29%（括弧内の適中率）
- 33% → 37%（捕捉率）
- 38% → 56%（括弧内の捕捉率）
- 39 → 41（突風回数）
- 8 → 9（括弧内のJEF1以上の回数）
- 平成30年
- 28% → 25%（括弧内の適中率）
- 33% → 42%（括弧内の捕捉率）
- 平成29年
- 38% → 41%（捕捉率）
- 45 → 46（突風回数）
- 平成20年
- 22% → 23%（括弧内の適中率）
竜巻注意情報の適中率について
これまでの評価結果から、竜巻注意情報の適中率は概ね5％程度となっています。
竜巻等の突風の現象は局地的に発生するため、竜巻等が発生してもその被害を確認できない場合があります。
また、竜巻等の突風の発生にいたらない場合でも、雷や強風を伴うなど激しい現象となる場合があります。
アメダスの観測で瞬間風速20m/s以上を観測した事例も含めて検証すると、適中率は20～30％程度となります。
竜巻注意情報の捕捉率について
竜巻注意情報による竜巻等の突風の捕捉率は30％程度となっています。 特に大きな被害が確認されている事例（JEF1以上）については、捕捉率が高く、見逃した事例は比較的少ないといえます。 なお、JEF1以上については、発生事例が限られるため年による変動が非常に大きくなっています。
発表回数や突風事例の数え方について
竜巻注意情報の発表回数
竜巻注意情報は、各地の気象台が県毎に、当該県内において発表対象となる一次細分区域を合わせて発表します。 有効時間は約1 時間としていますが、その後も注意を要する場合には一連の情報として竜巻注意情報を再発表します。 このような場合は、ある期間を通して注意を呼びかけたということなので、各地の気象台が発表する一連の情報を1 回の竜巻注意情報と数えて検証します。
突風事例の数え方
突風の可能性が高い気象状態の時には、同一県内で複数の突風被害が連続して発生することがあります。
この場合、個々の事例を別々に評価するのは適切でなく、県内でこのように突風が発生しやすい状況を予測していたかどうかが問題となります。
したがって、このような場合は複数の突風を1 事例と数えます。
竜巻注意情報の対象区域や有効時間を考慮して、同一県内で1 時間内に発生した突風は1 事例として数えます。
複数の突風を1 事例と数えると、複数の突風の中の一部は竜巻注意情報の有効時間内に発生したが、残りは有効時間外という場合もあります。
この場合には、適中事例として数えることとします。
海上竜巻の取り扱い
海上竜巻は頻繁に発生しますが災害に結びつかない場合も多いので、全ての海上竜巻を検証対象にして竜巻注意情報を評価するのは適切ではありません。 したがって、検証対象とする海上竜巻は、気象台が災害のおそれがある竜巻と判断して竜巻注意情報を発表した場合のみとします。