気象庁では、突風被害等を伴う災害が発生した場合、災害発生の要因となった現象と災害との関係等を迅速に把握するため、可能な限り速やかに災害が発生した地域に職員を派遣し、調査を実施しています。
本データベースでは、1961年以降の竜巻やダウンバースト等の突風事例について、気象庁が把握したものを掲載しています。
また、収集した事例をもとに気象庁で確認した突風発生の分布図や年・月毎の発生数などの資料を作成し掲載しています。
なお、掲載データは、最新の情報により修正する場合がありますのでご注意ください。
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気象庁では、突風被害等を伴う災害が発生した場合、災害発生の要因となった現象と災害との関係等を迅速に把握するため、可能な限り速やかに災害が発生した地域に職員を派遣し調査を実施しています。さらに、現地調査終了後、その調査結果に加えて気象現象の発生状況、実況資料、気象台の執った措置等を速やかに取りまとめ、地方公共団体や報道機関等に対して説明を行っています。
突風の強さ(風速)の評定には、被害の状況から風速を評定できる「藤田(F)スケール」が世界で広く用いられています。気象庁では、この藤田スケールを日本の建築物等の被害に対応するよう改良するため、風工学や気象学など関連する研究分野の専門家の協力を得て「竜巻等突風の強さの評定に関する検討会」を開催し、「日本版改良藤田スケール(JEFスケール)」を平成27年12月に策定しました。
平成28年4月以降、この「日本版改良藤田スケール(JEFスケール)」を、突風調査における風速の評定に使用しています。
本データベースでは、突風を以下の種類に分類しています。
突風の強さは、以下のとおり表記しています。
突風の発生地点・消滅地点は、以下のとおり定義しています。
以下の条件に該当した事例(*1)について、詳細な調査を行ったうえで、収録しています。
ア 2007年以降 :すべての突風事例(*2)
イ 1991年~2006年:すべての突風事例(*2、*3)
ウ 1961年~1990年:以下のいずれかの条件に該当した突風事例(*3)
事例に収録している死傷者数・住家被害数等の被害状況は、調査の際、関係機関(自治体、防災機関等)に提供いただいた情報を元にしています。
最新の情報は、必要に応じて関係機関にご確認ください。
また、調査を行った際に死傷者数・住家被害数等の有無が判明しなかった場合は、死傷者数・住家被害数等は不明(突風事例一覧では「空白」)として収録しています。
本データベースの作成にあたっては、平成9年度~平成12年度科学研究費補助金基礎研究(B)(2)研究成果報告書「突風現象を生ずる対流雲の構造と力学」(研究代表者:新野 宏)に掲載されている「1961-2000年の日本の竜巻リスト」ほか多数の参考文献を参考にさせていただきました。