４．２ 大都市及び都市化の影響が比較的小さいとみられる15地点平均の年平均気温偏差の経年変化
ここでは気象庁の観測データを基に、大都市及び15地点平均（注）の年平均気温偏差のこれまでの変化を示します。
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| （注）全国の地上気象観測地点の中から、観測データの均質性が長期間確保でき、かつ都市化等による環境の変化が比較的小さい地点から、地域的に偏りなく分布するように選出した15地点（網走、根室、寿都、山形、石巻、伏木、飯田、銚子、境、浜田、彦根、多度津、宮崎、名瀬、石垣島）の平均。ただし、これらの観測点も都市化の影響が全くないわけではありませんが、同じ15地点の平均から算出される日本の平均気温の上昇率は、日本近海の海域を平均した年平均海面水温の上昇率**と同程度の値であり、都市化の影響が比較的小さいと考えられます。（**1908～2023年までのおよそ100年間にわたる日本近海における海域平均海面水温(年平均)の上昇率は、+1.28°C/100年（気候変動監視レポート2023）） |
| 札幌と15地点平均の年平均気温偏差 | 仙台と15地点平均の年平均気温偏差 |
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| 東京と15地点平均の年平均気温偏差 | 横浜と15地点平均の年平均気温偏差 |
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| 新潟と15地点平均の年平均気温偏差 | 名古屋と15地点平均の年平均気温偏差 |
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| 京都と15地点平均の年平均気温偏差 | 大阪と15地点平均の年平均気温偏差 |
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| 広島と15地点平均の年平均気温偏差 | 福岡と15地点平均の年平均気温偏差 |
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| 鹿児島と15地点平均の年平均気温偏差 | |
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統計期間は1927年から2023年まで。赤い折れ線は各都市の年平均気温の基準値（1927～1956年平均値）からの偏差、黒い折れ線は都市化の影響が比較的小さいとみられる15地点それぞれの年平均気温の基準値からの偏差を平均した値を表す。したがって、1927～1956年の30年間における各都市の平均値と15地点平均（注）の平均値はともに0で一致する。なお、観測場所の移転があった場合は横軸上に▲で示し、移転前のデータを補正しており、公開されている観測データとは値が異なる。統計期間は国内主要都市の統計値が揃う1927年以降としている。
