気候リスク管理技術に関する調査（ドラッグストア産業分野）：
売り場作りに2週間先までの気温予測を活用する

まずは東京における平均気温と経口補水液の販売数の推移をみてみましょう。

図1をみると、平均気温が23℃(点線)を上まわる頃から8月上旬頃まで、経口補水液の販売数は平均気温の変動と連動していることがわかります。

図1　平均気温及び熱中症搬送者数、経口補水液販売数の推移
細線は平均気温、太線は経口補水液販売数、棒グラフは熱中症搬送者数を示す。 それぞれ7日間平均値。 ただし熱中症搬送者数のデータ（消防庁提供）は6月4日以降。

次に平均気温と経口補水液の販売数の関係をみてみましょう。

図2をみると、経口補水液の販売数は昇温期に平均気温が23℃を超える頃に急増しています。

また、東京におけるスポーツドリンクの販売数は、昇温期に平均気温が25℃を超える頃に急増することが分かりました（図略）。

この他にも、虫さされ薬、殺虫剤、総合感冒薬、日焼け止め、ハンドクリームなどの多くの品目の販売数と気温の関係が明らかとなりました。

図2　平均気温と経口補水液の販売数の関係
赤線は販売数が大きく増加する目安の気温（23℃）。

平均気温と熱中症搬送者数の関係をみてみましょう。

図3をみると、熱中症搬送者数はどの年も平均気温が25℃を超える頃に増加し始めていることがわかります。

また、図1をみると、経口補水液の販売数が急増する頃に熱中症搬送者数も急増しており、その後も連動しています。

経口補水液の売上が増え始めるのは平均気温23℃ですが、熱中症搬送者数が増え始める平均気温25℃を熱中症対策商品の販売促進を行う目安と考えます。

図3　平均気温と熱中症搬送者数の関係

経口補水液の販売数が大きく増加する23℃（基準温度）からの気温差と販売数の関係を把握することで、気温予測を基に販売数の目安を見積もり、追加発注の判断や在庫管理を行うことができます。

図4をみると、販売数が増加し始めてからピークに至るまでの期間には、基準温度（23℃）より5℃高く（28℃）なると、販売数は約2.6倍に増えることが分かります。

図4　平均気温の基準温度（23℃）差と販売数の関係
2012年～2014年の6月1日～8月10日の7日間平均気温の基準温度（23℃）差と販売数の関係。
黒直線は近似直線。 基準温度より気温が5℃高いと、販売数は基準温度での販売数の約2.6倍となる。

図5　2013年6月25日発表の2週間先までの気温予測
上図の確率時系列図は、7日間平均気温の「かなり低い」「低い」「平年並」「高い」「かなり高い」の5階級の確率を示す。 確率時系列図の色は上表の階級の色に対応する。
左下図は、7月3日～9日の7日間平均気温の確率累積確率（青）と確率密度分布（緑）を示す。 横軸は7日平均気温の平年偏差（カッコ内は7日間平均気温の絶対値）。

2週間先の確率予測資料はこちらから、最新の予測情報を参照できます。

図5をみると、2013年6月25日発表の2週間先までの気温予測では、6月29日からはじまる1週間から気温が平年より高い確率が大きくなっています。 2週目（7月3日からはじまる1週間）に平均気温が25℃を超える確率は57%（25℃を下まわる確率は43%）と気温が高くなることが予想されます。

図6をみると、2013年6月28日発表の2週間先の気温予測では、2週目（7月6日からはじまる1週間）に平均気温が25℃を超える確率は69%（25℃を下まわる確率は31%）と、25℃を超える確率はさらに高まっており、気温が高い状態が続きそうです。

図6　2013年6月28日発表の2週間先（7月6日～7月12日）の確率密度分布図

週間天気予報も参考にしつつ、気温が高くなる時期に効果的な販売ができるように事前に対策を検討します。 たとえば、次のような対策ができます。

• 商品の配置変更（特設コーナーの設置や棚のエンドの活用）
• POPやボードを用いた販売促進
• メールを活用した販売促進
• 在庫管理（追加発注量の調整）
• カウンセリング（薬剤師による熱中症への注意喚起）

また、熱中症対策のためには、以下のページも参考にして下さい。

• 熱中症から身を守るために（気象庁HP）
• 環境省熱中症予防情報サイト